賃貸住宅市場に異変あり! 機能追加型DIYが増加傾向に

アンケートのイメージ

DIY(Do It Yourself)という言葉も今や誰もが知っている言葉になりました。テレビやメディアでも取り上げられる機会が増えています。賃貸住宅市場でも変化が起きています。

築年数が経った物件をお持ちのオーナー様もうまく活用すれば入居率を心配しなくても良さそうなデータですのでご安心ください。

賃貸住宅市場に異変とは

リクルート住まいカンパニーが9月5日に公表した「2017年度 賃貸契約者動向調査(首都圏)」2017年4月〜2018年3月に首都圏で賃貸物件を契約した18才以上の男女800人を対象にしたアンケートによりますと。

賃貸住宅でもDIYやカスタマイズを実施した人数の割合が18.9%と2015年の9.6%から大幅に増えています。

このデータからは現状回復の有無まではわからないのですが、SUMO編集長の池本洋一氏も『部屋の現状回復義務があるのでいじらない、というのが昔。今は現状回復する前提でもいじる人が2割まで来ています。隠れカスタマイザー隠れデコレーターが増えていると考えられます。』と言っています。

DIYのブームだけではなさそうです。もう少し、このデータを読み解いていきます。

築古一般物件でDIYが多いのでは

賃貸物件を決める際に重要な要素を書き出してみますと

  1. 家賃
  2. 路線・駅やエリア
  3. 最寄りの駅からの距離
  4. 通勤・通学時間

逆に賃貸物件を決める際にあきらめた要素を書き出してみます。

  1. 築年数
  2. 礼金・敷金・仲介料
  3. 設備・仕様
  4. 日当たりや風通し

このデータからも部屋探しにおいて最も決め手となる要素は「家賃」。その反面、最もあきらめたのは「築年数」で3割近くに達しました。収入と照らし合わせるので仕方がないのですが、あきらめた要素に「築年数」が一番目なのは築古物件をお持ちの賃貸オーナーにとっては朗報です。

ここで見え隠れするのが築古物件は設備が老朽化しているものが多く、その分。家賃も安く設定されているということです。

DIYやカスタマイズの増加は少しでも住みやすい環境に変えたいという表れでもあります。

壁を塗ったり、クロスを張り替えたりではなく、(原状復帰の問題もあるので)設備機能の追加も多くデータに表れています。

DIY賃貸住宅ではなく追加機能型のDIYが増えてきた

「DIY可」のDIY賃貸住宅は国土交通省でもガイドラインがありますが、普及率はまだまだです。私も駅前の不動産屋を除きますが見たことはありません。SUMOが取り扱う全賃貸住宅の1~2%ほどです。

diy型賃貸借のイメージ 老朽化した賃貸物件の有効利用になるDIY型賃貸を知ろう

それでは追加機能型DIYで「2017年度 賃貸契約者動向調査(首都圏)」のアンケートデータからは次のような結果が出ています。

  1. 壁に収納・飾り棚やフックをつける
  2. 浴室のシャワーヘッドを交換する
  3. トイレにウォシュレットを設置する

一番多かった「壁に収納・飾り棚やフックをつける」は入居者の使い勝手の良さにつながりますし、「浴室のシャワーヘッドを交換する」も自分の好みで機能性重視のシャワーヘッドの交換で解る気がします。

また、このようなデータもあります。

次に引っ越す際に欲しい設備上位20項目

  1. エアコン付き
  2. 独立洗面台
  3. TV付きインターフォン
  4. 都市ガス
  5. 追い炊き機能のお風呂
  6. 温水洗浄便座
  7. 24時間出せるゴミ置場
  8. 浴室乾燥機
  9. 宅配ボックス
  10. インターネット
  11. 無料インターネット
  12. システムキッチン
  13. LED照明
  14. 防犯カメラ
  15. ピッキング対策の鍵
  16. 断熱機能の窓
  17. 遮音性能の高い窓
  18. 室内物干
  19. セキュリティシステム
  20. 節水型トイレ

対象者が単身者とファミリーで大幅に順位やニーズが変わるのは、単身者ではエアコンがダントツの一位で、ファミリーでは入浴時間に時間差がでるので追い炊き機能のお風呂です。

そして、家賃が上がっても欲しい設備と月家賃の許容額平均のデータも参考になります。

  1. 追い炊き機能のお風呂 1400円
  2. エアコン付き  1800円
  3. 独立洗面台  1400円
  4. 浴室乾燥機  1400円
  5. 無料インターネット  1200円
  6. TV付きインターフォン  1100円

このデータから読み解ける事は設備投資が高額な物は家賃負担があっても許容額の範囲であれば入居対象になると言う事です。この点は賃貸オーナーも現状復帰のリフォーム時に考慮するべき点です。

入居予定者が月に1500円程度は上がっても許容の範囲と考えるなら、年間に18000円で5年間で90000円、10年間では180000円までの設備交換をしても採算が取れると言う事です。

現状復帰を惜しんで入居がないよりも、積極的に最新設備に交換できれば客付ができるのではないでしょうか。高額になる追い焚き機能も10年以上持つでしょうし、エアコンや独立洗面台も十分に購入は可能です。

また、無料インターネットTV付きインターフォンは絶対に可能ですので差別化の為にも築古物件をお持ちのオーナーは取り入れましょう。

こちらもご覧ください。

集合郵便受けの写真 内見者が来ても入居が決まらないマンションの原因と対処法

住居された方で追加機能型DIYやカスタマイズを実施したデータは下記の通りです。

追加機能型DIY実施データ

リクルート住まいカンパニー出典

これからは家主と賃借人相互で資産価値をあげる時代

現状復帰に執着せずに家主側も賃借人と事前によく話し合い、現状復帰にあまりこだわらずに追加機能型DIYをして貰った方がよい場合が多くなる事は間違いなく、上記のデータにも反映されています。

私も戸建賃貸ですが、入居時にキッチンの古いものをLIXILのブロックキッチンに取り替え、その後階段にも手摺をつけました。もちろん家主様も喜んでおられ、いくらでもしても良いと了解済みです。

賃料が相場より格安なので自分の使い勝手の良いようにリフォームをしています。もちろん退去時でも置いていきますが。

自費でも機能面で良くなるのなら築古でも家賃が安ければ入居者も考えます。本当にこれからは入居前のコミニュケーションを双方でとって、うまく資産価値を上げていくのが大事な時代になって来ます。

昔から『持ちつ持たれつ』のことわざの通りにお部屋の付加価値を上げてくれるのですから、良きパートナーとして賃借人を考えるのが得策です。

今回は面白いデータをリクルート住まいカンパニーのサイトで発見したので報告まで書きました。

参考 賃貸契約者動向調査株式会社リクルート住まいカンパニー

1 COMMENT

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です